ユニセクシャリスト宣言、または慈悲的差別への反対の言明

　筆者はこの数年ジェンダー論を観察していて、その中に女性の味方のようでいて実は深刻な女性差別を内包している思想が存在し、それが表向き女性の味方のような面でいるために排除されず、男女平等社会を実現する運動を蝕んでいることに気が付きました。筆者は男女平等を目指す立場から、このような「隠れ男女差別」に明白に反対する立場を表明します。本稿は、「表向き女性の味方のような隠れ男女差別」がどのようなものでどの程度有害かを指摘し、それを回避する方法について説明します。

「男は女を守るべし」という構図に潜む女性差別

　1年ほど前、「女性医師の産休・育休を迷惑と思うべきではない、男性医師がカバーすれば良いのだから」という発言をSNS上で見かけました¹。こういった「女性の育休を男性が体を張って守ろう」というのは一見すると女性を大切にしているように見えますが、その実、女性の抑圧につながっている面があり批判されることがあります。当該発言に対しても様々な指摘がありました。例えば、男性医師も家族の面倒を見たり家族となるパートナーと恋愛したいし、子供がいない女性もそれは同じでは、という意見が見られました²。この意見は単なるあてこすりではなく、化粧品販売のような女性だけの職場では既婚女性の育休のカバーをする未婚女性からの不満が爆発し、ワークライフバランス政策が見直されたという実例があります³。また、見方を変えれば女性医師の時短を男性医師がカバーする際に男性医師の家事を男性医師の妻がカバーするという連鎖が生じており、間接的に（男性医師の妻である）女性の社会進出を阻害しているという指摘もありました⁴。

　この話だけを見れば、「男を守る女」という構図に可能性の話だけでいちゃもんをつけているように見えるかもしれません。しかしこれはもっと大きな男女差別の問題となって立ち現れることになります。前述のSNS発言のほぼ1年後、東京医科大学が女性受験者の得点を意図的に引き下げていたという問題が発覚しました⁵。世間は当然ながらあからさまな女性差別としてこれを指弾しましたが、こと医師業界にあっては「やむを得ない」という論調が多く⁶、女性医師でさえ女性医師が産休を取っている間に当直をやっている男性医師がいなければ患者を受け入れる体制ができない、一刻を争う患者を見捨てることになってしまうという趣旨の、女性差別を擁護するような発言をするほどでした⁷⁸。先ほどの「女性医師の産休は男性医師がカバーすればよい」という発言をしていた医師も、発覚直後には「受験時の差別で男性医師を一定割合以上に保つのは女性医師を（当直などの過酷な業務から）守るためにもやむを得ない」という趣旨の発言をしたほどです⁹。

　「男は女を守るべき」という思想は、暗黙に「男性は女性を守れるよう女性より十分に強くなければならないし、女性は男性の助けなしに自立できない」という発想を内包してしまっています。このため、「男は女を守るべき」という発想そのものが「慈悲的差別」と呼ばれる別の種類の差別だと指摘する向きもあります。前述のSNS発言への意見の中に、職場を家族とみなし男性医師が「父親役」となって女性医師を「娘役」とする家父長制となっているのではないか、という指摘がありましたが¹⁰、これは「慈悲的差別」の本質を突いたものと言えるでしょう。私は女性は強く自立できるという前提に立つがゆえ、東京医科大学女子差別事件のような男女差別を引き起こす慈悲的差別思想に賛成できません。

解決

　東医大問題の発覚後、この男女差別を解消するにはどのようにしたらよいか、様々な意見が出されましたた。その結果、「男女ともに無理なく働ける仕組みを作る」というアイデアが穏当なものとして受け入れられ、これに収斂していったというのが筆者の見立てです（前述のSNS発言をした医師も現在はこの方向を主張しています）。その主なものは、

1. 病院数を削減して医師を集約し、夜間休日の当直負荷を多人数に分散できる体制を作る¹¹
2. 医師や医師補助職を増員する、運用を効率化するなどして負担の総量を減らす¹²

　の2つに整理できるでしょう。もちろんこれらは一筋縄に行くものではなく、病院数の削減は（特に地方で）アクセスの悪化をもたらすかもしれませんし（実際に女性医師比率の高いイギリスでは問題になっています¹³）、職員の増員はコストがかかるので、これらのデメリットをどう軽減するか議論が進んでいるところです。今回はその詳細には触れませんが、ジェンダー論として重要な点だけを取り上げれば、「真の男女平等を実現するには、男が女を守るというスタイルは逆効果であり、男も女も無理しなくていい程度まで負担を減らすのが妥当」ということが（少なくともこの問題については）言えるでしょう。

「弱く働かず女性を守れない男」を夫として受け入れることが男女平等への鍵

男が簡単に仕事をやめるようにすべく仕向けよ、さすれば企業は女を信頼できる労働力として好むようになる

　日本の賃金の男女差の原因の一つとして、「統計的差別」と呼ばれる現象が関与していることはしばしば指摘されます¹⁴。大まかにかいつまんで説明すれば、「女は出産を機に休んだり辞めたりするので人材育成が無駄になる、だから男を優先して採用しよう」という考え方です。これは企業側から見ると《合理的》であるために、法整備をしてもなかなかやめることができない傾向にあります。なお、統計的差別は必ずしも男に有利な条件で発生するわけではありません。例えば、タイでは男は比較的簡単に出家するため、出家しない女のほうが確実な労働力として企業に好まれるといった傾向がみられると報告されています。

タイは女性の社会進出については、先進国以上に進んでいるのだが、その理由としては、外資系の中には好んで女性を雇い入れている背景がある。その背景のひとつに、女性は出家しないからという理由があるのだ。 ¹⁵

　統計的差別をやめさせるにはどうしたらいいのか？その端的な手段は男が働くのをやめさせることです。統計的差別は「男は働き続けるし女は子供が生まれたら休む」という予想があるために生じるものです。女性に産休を全くとるなと言うのは無理で、その業務内容から休みを切り詰めたNZの女性首相でも6週間¹⁶、米Yahooの女性CEOでも2週間は休んでいます¹⁷。では、男と女の休む期間を同等にするにはどうしたらよいか？それは男にも強制的に育休を取らせることです。育休は権利であると捉えてはいけません。育休を取らないことは出世競争における抜け駆け行為であり、ズルであると捉えるべきでしょう。ズルはやめさせなければなりません。

　「うちは家庭の事情があるから夫に休まれるのはちょっと……」という意見もあるかもしれません。ですが、現状それを放置すると統計的差別は収まりません。あなたの夫も、隣の奥さんの夫も、みんな強制的に休ませなければなりません。それによって企業は女性に対する統計的差別を行う理由がなくなるのです。夫が産休を取っている間は夫の所得は減るでしょうが、統計的差別がなくなればその間は貴女が働いていれば貴女の稼ぎでも十分になるはずです。ワークシェア化など男性の労働時間を強制的に削ることが統計的差別を減らすであろうことは数理的モデルからも予想されています¹⁸。ただし、出世競争の抜け駆けとして子供を産まないという選択をする誘因が高まるため¹⁹、子供がなくても30代に強制的に休ませるなどの補足が必要になるかもしれません²⁰。また、それが実現すると男女とも配偶者に収入を求めるようになるため、高所得カップルと低所得カップルに分離して格差が拡大することがあるので、それに対するケアも必要になるかもしれません¹⁹²¹。

　また、昭和的な男は家族を養っているからという理由で、転職の当てがない限り会社を簡単にやめられなくなります。自分一人であれば「こんな苦労をするくらいなら無理なく働ける会社がいい」と労働負荷と所得を両方下げる選択が取れるでしょうが、例えば子供が大学に行くなどで費用が掛かる場合、そう簡単には所得を下げる選択が取れなくなります。このため、家族を持っている男は多少乱暴に扱っても辞めたりしないので、会社にとっては都合のいい存在になります。しかしこれも、統計的差別という観点から見れば《男による労働力のダンピング行為》といっても過言ではないでしょう。

　この統計的差別をやめさせる方法は2つあります。一つは、男を大黒柱から引きずり降ろし、貴女が家族を支えて男をやめさせやすくすることです。女のほうが踏みとどまって働き男のほうがやめるとなれば、企業も女を優先して採用するようになるでしょう。もう一つの方法は、労組などを通じて無理な働き方を強制的にやめさせることです。自己犠牲は自分を正当化する手段として酔ってしまいやすく、男はしばしば「自分が犠牲になって家族を支える」と気取ってしまいます。大黒柱気取りの夫を休ませるためには、労組など外部の判断基準を導入するのが有効でしょう。

　こういった、男をターゲットとする環境改善は「メンズリブ」と呼ばれることがあり、男が自分の努力で解決しろという意見もあります。しかし実際にはそれでは済みません。男が産休を取らないのは抜け駆けであり、男が無茶な働き方に耐えるのはダンピング行為なのです。女が女のために男のズルを禁止すると、結果的にメンズリブと同じことになるに過ぎません。そうやって男に席を空けさせれば、そこで女が働けるようになるのです。

「働いていない男はろくでなし」という風潮を捨てよ

　「慈悲的差別」はある意味で魅力的です。少なくとも慈悲的差別を受けている個人は物質的に優遇されますし、ちやほやされているのはまんざらでもないでしょう²²。この傾向は非常に強く、フェミニストという自覚のある女性ですら慈悲的差別を行う男性に魅力を感じるほどです²³。従って、「慈悲的差別」を廃絶していくことは、世の中の男性を女性にとって魅力的でないものにしていくことと同義なのは否定できません。すぐ泣く男は弱く“女々しい”ため配偶者として受け入れられないという女性は存在しますし²⁴²⁵、働いておらず女性を守る力を持たない男性は、役立たずで怠け者であり、女性にとっては（いわゆるダメンズ好きを除けば）魅力がないということは風潮として存在します²⁶。

　ただ、男女差別の解消のためには、この魅力のない男性を配偶者にしていくことも必要です。日本は毎年Global Gender Gap Index(GGGI)という指標が悪く²⁷、しばしば批判の種になりますが、日本は特に女性政治家や女性会社役員の数が少ないことが指標の推し下げ要因になっています。女性政治家や女性会社役員を増やすべきでしょうが、そのためには主夫という「働かず弱い男」の内助の功が必要になります。政治家は多くの人の意見を吸い上げる職ですから、「人に会う時間」が重要になります。医師の例のように時短をしようにも、「子供がいるから有権者の声は聴く時間がない」というのは職業倫理的に問題がありますし、シフト制にして意見を聞く人の範囲を限ってしまうと意見集約という職業上の機能を果たせなくなってしまいます。この問題はGGGIが低い日本に限った話ではなく、豪州やロシアの政治家もそうで、ドイツのメルケル首相も実子はありません²⁸。会社役員も情報集約が鍵となる職業であり、政治家と似た部分があります。人に会う時間、情報を一人に集約する時間を捻出する方法が、配偶者を主夫にすることによる時間の確保ということになります。

　実際、ニュージーランドの女性首相は、産休は6週間と比較的短く、パートナー男性が“専業主婦”として内助の功をあげるのに専念することで首相が育休に充てるはずだった時間を埋めています²⁹²⁸。政治家に限らずとも、2000年代初頭にフォーチュン誌が開催した「影響力のある女性サミット」の参加者の夫の3分の1が主夫だったことが知られており²⁶、社会的な影響力を保つためには相応の時間の捻出が必要で、そのための重要なサポートが主夫であるということが伺えます。もちろん、魅力的でない男性をパートナーに選ぶ必要はなく、例えば女性をパートナーに選ぶとか、家政婦にアウトソースすることは可能でしょう。しかしそれを行うと、「家事労働は女性の仕事」という考えを追認することになるので、男女差別の解消には結びかつないでしょう。もう少し迂遠な話をするのなら、弱い男を配偶者として受け入れられないなら、男女差別の解消の過程で少子化を招き、より進歩的な社会は人口減で儚く消えてしまうでしょう^21303132。

「ユニセクシャリスト」宣言

　生物学的に男と女は違うことは、認めざるを得ません。男は妊娠できないですし、体格は平均的に見て男が大きいでしょう。しかし、男女平等を達成するには、その違いを何も考えずに受け入れるわけにはいきません。「男は女を守るもの」という意見は男女の違いを肯定して役割分業しようという意見の一種ですが、これを実施してしまうと女性医師の差別に結びつくことはここまで述べたとおりです。そこで男女の違いを消す穏当な方法として、男にも産休を強制し馬車馬のように働くことを禁じ、女にできないことを求めるのではなく、男の負荷を下げて女と同じように働くことを求めることで真の男女平等が達成可能である、ということをここまで説明してきました。

　「男は女を守るもの」という価値観を広げよう、というのは、特定の女性個人の戦略としてはありうるものであり、それはフェミニズムに入るものかもしれません。しかし、真の男女平等という観点においては、それは確実に囚人のジレンマとなり、ある女性個人には都合がよくても社会全体で女性の社会進出を阻害してしまうでしょう。「家父長制的フェミニズム」として批判されるのもやむなしと思います。私はその立場に立たないことを明白化するため、男女の差を消す立場を「ユニセクシャリスト」と名付け、そう自称しようと考えています。

(2018/10/26)